装置の概要

今後はＴＰＰ対策による食の安心・安全への影響を考えた場合、日本の農業における国際競争力を強化し、made in japanの食糧供給を充実させる必要があり、「ＩＴ農業」で以下①～④を実現し、農業の効率化を図ることで、農業従事者の増加と年間の生産回数の増加による作物の低価格化の実現が可能と考えます。

①ハウス内の気流の温度、湿度、照度、土壌内の温度、湿度のデータをセンサーで測定

②クラウドサーバーにデーター蓄積

→蓄積データと周年作業を比較し、生産品質との相関関係を探り、高品質なものを作るための基準作りを実施する

③データーは随時、生産者のスマートフォーン・タブレットで確認でき、異常温度などのアラーム通知機能と合わせ、遠隔操作機能を兼ね備える

④アラーム機能や施設監視カメラを活用し、農作業の効率改善を図る

「ＩＴ農業」のフィールド評価として、すでに各地に製品供給を行っていますが、東北地方においては復興支援策としてのハウス施設園芸が活発であり、そこに弊社製品の供給実績もあり

１．農作業の省力化と労力の軽減

２．農業技術の継承

３．食料自給率の向上